トップページ > 人工妊娠中絶

 正常妊娠が確定し、やむを得ないご事情で出産を希望しない(できない)場合には、人工妊娠中絶を考えます。誰にも相談できずにお悩みであれば、まずは当クリニックにご来院ください。

 避妊の有無によらず、性交した生理周期で、次回の生理予定日を一週間すぎても生理がなければ妊娠の可能性を考えましょう。妊娠していない可能性もあれば、絨毛性疾患(胞状奇胎など)や異所性妊娠(子宮外妊娠)の可能性もあります。 産むか産まないかを決める前に、まずは正常妊娠かどうかを調べましょう。正確な妊娠週数を知り、産まない(産めない)場合にいつまでに決めれば安全性の高い手術が可能かを確認します。

 現在の日本の法律上は、妊娠21週6日までの手術が可能です。妊娠週数が遅いほど母体の負担は大きく、早すぎても技術的に難しいため、妊娠6週~8週頃の手術を推奨します。母体保護法に基づき、母体保護法指定医である院長または副院長が手術を担当します。当クリニックは妊娠11週6日までの手術を取り扱います。(日帰り手術)

≪備考と注意点≫

●人工妊娠中絶の施術には、ご本人と配偶者(相手が婚姻関係にない場合は胎児の父親と推定される者)の同意(それぞれの署名と捺印)が必要です。パートナーが不明または連絡できない場合には、パートナーの同意は不要です。
●ご本人またはパートナーが未成年者の場合には、その保護者の同意が必要です。手術日までに生年月日を確認できる公的書類(運転免許証や保険証を含む)をご持参ください。

※手術当日までに必要書類がそろわない場合には、手術が中止されるのでご注意ください。

●安全な手術のために術前検査(血算・血液型・感染症・心電図)が必要です。性犯罪や性暴力による妊娠を除き、手術に関する医療行為(診察・検査・手術・処方)にかかる諸費用に公的医療保険は適用されず、全て自由診療です。

※性暴力や性犯罪による妊娠では、警察に届け出れば、自由診療分を含めた自己負担分の公費負担制度を利用できます。(本人の妊娠したくない意思に反して)パートナーが意図的に避妊に協力しない性交は性暴力です。

※下記の民間被害者支援団体は性被害の相談窓口です。
性暴力被害者のためのサポートセンター・ゆあさいどくまもと

●妊娠週数や既往歴などにより、当クリニックで手術できない場合があります。
●妊娠7週以降の人工妊娠中絶で「本人の血液型がRh陰性」かつ「相手の血液型がRh陽性または不明」の場合には、感作予防のために術後に抗Dヒト免疫グロブリンの投与が必要です。
●クレジットカードによるお支払いはできません。手術費用は術後診察費用を含まず、手術当日朝に全額前払いです。

人工妊娠中絶術後には望まない妊娠を繰り返さないために、女性主体の積極的な避妊をご検討ください。