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 正常妊娠であるとしても、やむを得ないご事情で出産を希望しなければ (できなければ) 人工妊娠中絶を受けなければならなくなります。誰にも相談できずにお悩みであれば、まずは当院にご相談・ご来院ください。

診療に関するご相談

 避妊の有無によらず、性交した生理周期で次の生理予定日を一週間すぎても生理がなければ妊娠の可能性を考えましょう。妊娠していない可能性もあれば、異常妊娠 (絨毛性疾患や異所性妊娠) の可能性もあります。 産むか産まないかを決める前に、まずは正常妊娠かどうかを調べましょう。正確な妊娠週数を知り、産まない (産めない) ときにいつまでに決めれば安全性の高い手術ができるかをご相談ください。

 現在の日本の法律上は、妊娠21週6日までの手術が可能です。手術時期が遅いと母体の負担は大きく、早いと技術的に難しいため、妊娠8週までの手術を推奨します。母体保護法指定医である院長または理事長が、妊娠11週6日までの日帰り手術で実施します。術前処置として吸湿性頸管拡張器 (ラミケンアール) を子宮頸管に挿入します。全静脈麻酔 (イソゾールまたはケタラール) を使用して、経腹超音波ガイド下に電動真空吸引法によって行います。



人工妊娠中絶費用のご案内

単胎妊娠 双胎妊娠
妊娠週数 税抜き費用 税込み費用 税抜き費用 税込み費用
6週 80,000円 88,000円 125,000円 137,500円
7週 85,000円 93,500円 130,000円 143,000円
8週 90,000円 99,000円 135,000円 148,500円
9週 95,000円 104,500円 145,000円 159,500円
10週 105,000円 115,500円 160,000円 176,000円
11週 115,000円 126,500円 175,000円 192,500円

※当院は手術当日の妊娠週数によって人工妊娠中絶費用を算定しています。

※妊娠判定の初診を含めた術前術後の診察や術前検査費用などで別途10,000円前後が加算されます。

配偶者またはパートナーの同意

●人工妊娠中絶の施術は、ご本人の同意と署名が必要です。男性の同意は以下をご参照ください。

1) 既婚女性 (法的な婚姻関係または事実婚である) 原則的に配偶者の同意は必要です。

※以下の場合は例外的に配偶者の同意が不要です。
①配偶者が行方不明である
②配偶者が意思表示できない体調や状態にある
③妊娠後に配偶者がなくなっている
④妊娠後に配偶者と離婚している
⑤配偶者の不同意性交による妊娠である (配偶者が避妊に協力せず、事実上婚姻関係が破綻している)
⑥第三者からの不同意性交や不倫による妊娠である (配偶者の同意を得るのが実際問題として難しい)

2) 未婚女性 原則的にパートナーの同意は不要です。

3) 18歳未満の未成年女性 親権者の同意があるのが望ましいです。

備考と注意点

●安全な手術のために術前検査 (血算・Rh式血液型・感染症・心電図) が必要です。不同意性交による妊娠を除き、手術に関する医療行為 (診察・検査・手術・処方) にかかる諸費用に公的医療保険は適用されません。

※不同意性交による妊娠の場合は、警察に届け出ると自由診療分を含めた自己負担分の公費負担制度を利用できます。本人の妊娠したくない意思に反して、パートナーが意図的に避妊に協力しない性交は性暴力です。

※下記の民間被害者支援団体は性被害の相談窓口です。
性暴力被害者のためのサポートセンター・ゆあさいどくまもと

●当院で子宮内妊娠を確認した時点で手術予約できます。初診当日の手術は承れません。手術予約・術前説明・術前検査はご来院時に、手術日程の変更・中止・延期はご来院時または電話連絡でご対応します。妊娠週数・既往歴・診察所見・術前検査結果などによって当院で手術管理できないと判断される場合があります。
●手術当日の術前処置の前に、経腟超音波検査で子宮内の状態を最終確認します。自然流産 (稽留流産) と診断した場合は手術を中止・延期する可能性があります。自然流産と診断した後の診療はすべて保険適用です。
●妊娠7週以降の人工妊娠中絶で 「ご本人の血液型が Rh 陰性」 かつ 「パートナーの血液型が Rh 陽性または不明」 の場合は、感作予防のために術後に抗Dヒト免疫グロブリンの投与 (税込み22,000円) が必要です。
クレジットカードによるお支払いはできません。手術費用は手術当日の術前処置前に全額前払いです。

人工妊娠中絶術後には望まない妊娠を繰り返さないために、女性主体の積極的な避妊をご検討ください。